堀場製作所が中期計画を大幅修正、売上高4600億円＆ROE14%へ目標上方修正

計測・分析機器のトップメーカーであるHORIBA（堀場製作所）が、2028年度を目標年度とする中長期経営計画「MLMAP2028」の更新を発表した。半導体事業への積極投資と構造改革による収益力向上を柱に据え、企業価値のさらなる引き上げを目指すという。

更新後の2028年度の財務目標は、売上高4600億円（当初計画は4500億円）、営業利益900億円（同800億円）、当期純利益620億円（同550億円）、そしてROE（自己資本利益率）は14.0%以上（同12.0%以上）と、全項目で大幅な上方修正が行われた。

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なぜ今、計画を更新したのか。その背景には、2024年2月の計画発表以降の事業環境の激変がある。特に注目すべきはモビリティ分野の潮流変化だ。従来は電気自動車（EV）開発への一極集中が進んでいたが、現在ではハイブリッド車を中心とした内燃機関を有する自動車開発への回帰が鮮明になっている。水素を中心とする新エネルギー関連の投資動向も大きく変わりつつある。一方、半導体分野ではAI需要を背景としたデータセンター向け投資が急加速しており、このギャップをどう捉えるかが鍵となる。

こうした環境変化に柔軟かつ迅速に対応するため、HORIBAは計画の見直しを決断。自動車開発の現場においても、内燃機関とEVの両軸で計測ニーズが高まる中、同社の技術がどう生かされるのか、今後の動向から目が離せない。

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