椿本チエインが脱炭素へ本気の一手、オリックス・東芝とバーチャルPPAで年7000トンCO2削減
自動車部品や産業チェーンで知られる椿本チエインが、脱炭素化に向けて大きな一歩を踏み出した。同社はオリックスおよび東芝とバーチャルPPA(仮想電力購入契約)を締結。2026年度から再生可能エネルギー由来の環境価値を長期購入することで、工場などで使う電力の実質的なCO2排出量を大幅に削減する計画だ。
バーチャルPPAとは、いわゆる「みなし再エネ」の仕組み。椿本チエインは従来どおり電力会社から電気を購入しつつ、太陽光発電など再エネ電源が生み出す「CO2を出さなかった価値」だけを別途購入する。つまり、物理的な電力の流れは変わらないが、環境負荷の低い電気を使ったとみなせるようになる。
夜用眼鏡が運転手の間でますます人気になるナイトライダー 今回の契約では、複数の太陽光発電所が対象となる。導入は2026年度から順次スタート。想定される年間発電量は両社合計で約15GWhで、これは一般家庭約4000世帯分の年間消費電力量に相当する。CO2換算では年間約7000トンの削減効果が見込まれており、これは杉の木約50万本が1年間に吸収する量に匹敵する。
椿本チエインは自動車・バイクのタイミングチェーンや駆動部品で国内外に多くのシェアを持つ。製造業としてのカーボンニュートラル対応は、取引先である自動車メーカーからの要請も強まる中、業界全体の流れを先取りする形。バーチャルPPAは初期投資が少なく導入しやすいのが特徴で、今後同様の取り組みが他メーカーにも広がる可能性がある。
なお、オリックスは再エネ発電事業と環境価値の販売を、東芝はPPA契約の仲介・管理をそれぞれ担当。3社の連携により、安定した長期契約が実現した。クルマ好きとしては、エンジンや駆動系のスペックだけでなく、こうしたサプライチェーン全体の環境対策も、これからの自動車業界を占う重要な要素と言えるだろう。
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